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2009/01/31 Sat  17:30
マンガだけの世界なら・・・

民主「海賊対策」視界不良 他の野党に配慮、方針打ち出せずより引用
民主党の議員さんが、
「海賊というのは漫画で見たことはあるが、イメージがわかない。ソマリア沖で、日本の船舶が海賊から襲撃を受けて被害を受けたということがあったのか」


なんだ、民主党のほうが、マンガ脳だったのか。
って話じゃないです。

1月30日にマンガ20世紀少年
を原作とする映画の3部作の第一部
「20世紀少年 第1章 終わりの始まり 通常版 [DVD]」
が発売されました。
本日1月31日が第2部の公開初日です!

それに合わせて、原作をがんばって、読んでいました。
その中で、マンガの元ネタは、創価学会とも思える部分がたくさんありました。
読んで見て、少しゾッとする部分も、ありました。

東村山の地名や、公明党?を想像させる政党や、それって人権擁護法案?見たいな法案も出てきました。さらに、警察内部に「ともだち」がいることや・・・
その他、お笑い芸人、演歌歌手などなど、創価学会を想像させる部分が多々ありました。
やっぱり、本格科学冒険漫画なので、SF的なところの方が多いです。

ぜひ興味を持ったら、一度、20世紀少年を原作、映画の両方をぜひ見てみてください!
できれば原作の方をオススメします。映画の方は、少しソフトな作りらしいです。


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テーマ : 20世紀少年   ジャンル : 映画

tag : マンガ 映画 20世紀少年 公明党 創価学会

2009/01/31 Sat  10:00
お灸をすえて!

与党、鳩山民主幹事長の懲罰動議を提出 「選挙買収」発言で
2009.1.30 22:44

自民、公明両党は30日、衆院事務局に民主党の鳩山由紀夫幹事長に対する懲罰動議を提出した。鳩山氏は29日の衆院本会議の代表質問で、総額2兆円の定額給付金について「究極の大愚策で悪質な選挙買収だ」と批判していた。自民党の大島理森国対委員長は動議提出の理由について、記者団に「根拠も示さず公職選挙法違反と断定した。法律違反と軽々しく言うべきでない」と述べた。

鳩山民主幹事長!

『アメリカ』
米5月個人消費、半年ぶりの大幅増=税還付が寄与より引用
政府が景気刺激策の一環として、4月下旬から1億3000万世帯に総額1070億ドル(約11兆3000億円)の所得税の還付

『オーストラリア』
豪政府、クリスマスの消費てこ入れに給付金を支給
一般家庭や年金受給者などに対する総額87億豪ドル(約5300億円)規模の給付金支給を開始した。
 同給付金は、子ども1人当たり1000豪ドルが合計200万世帯に支給されるほか、年金受給者400万人にも1000豪ドル以上が支払われ、クリスマス商戦が本格化する向こう2週間で銀行口座に振り込まれる予定。


【定額給付金の真実】などを参考に。
給付金のようなもの、諸外国でも、やってるよ!

個人的には、諸外国も行っている訳だから、定額給付金は、究極の大愚策じゃないよ!
理由もなく、日本だけなぜ、「究極の大愚策」といえるいえるのか?
反対する民主党議員は、明確なデータを元に反対理由を説明するべきだ!

それができないなら、単に、民主党は、経済対策を政局の道具にしているだけでしょう。

民主党は、旧社会党的体質のまま、ひたすら反対!反対!
対案を出しても議論をせずに強行採決!!

根拠も調べず、、「公職選挙法違反」などと言ったりしている
民主党に、お灸をすえてやれ!

テーマ : 民主党   ジャンル : 政治・経済

tag : マスゴミ 民主党 偏向報道 定額給付金 諸外国

2009/01/29 Thu  14:00
事実をきちんと報道すれば?

新聞、テレビ消滅の危機 主流は「ローコスト・メディア」?
2009/1/28


聞、テレビの没落が経済誌や週刊誌の特集になり、それに代わる新メディアが論議の的になっている。ある識者は、輪転機といったインフラを切り離した「ローコスト・メディア」が次代の姿だというのだ。メディアはどう変わるのか。
大阪の準キー局では「経営統合の動き」
週刊東洋経済の特集記事

「民放のドンが激白!!」。

2009年1月26日発売の週刊東洋経済をめくると、何かを睨むような厳しい表情の顔が目に飛び込んでくる。日本テレビの氏家齊一郎取締役会議長だ。そのインタビュー記事では、テレビ広告はさらに減るとして、民放キー局の中でも生き残るのは2~3社、という衝撃的な見方を披露している。

東洋経済では、この号で、40ページにもわたる「テレビ・新聞 陥落!」というセンセーショナルな大特集を組んだ。そこでは、テレビ局なら、広告減収や地デジ投資負担から、何らかの再編が進むと予測。大阪の準キー局同士では、すでに経営統合の動きが見られ、「マスコミ集中排除原則」に守られているキー局にも飛び火する可能性があるというのだ。新聞業界でも、テレビ局を巻き込んだ再編が進むとしている。

さらに、突っ込んだ見方を披露したのが、経済学者の池田信夫さんだ。

池田さんは、輪転機や放送中継局といったかつての資産は、今や新聞社やテレビ局の負債になっていると指摘。新しい時代は、こうしたインフラを切り離して、コンテンツ・プロバイダーのように特化した「ローコスト・メディア」が主流になると予言している。

池田さんは、1月25日のブログ日記で、インターネットが電波利権などを破壊して、価格競争をもたらしているとする。そして、既存メディアのコスト削減には限界があり、ネット企業にチャンスだと言っている。いわば、テレビ局や新聞社は、消滅しかねないということだ。
将来的には、コンテンツ有料化に向かう?

仮に、テレビ局や新聞社がインフラを切り離してローコスト・メディア化に成功したとしよう。現状では、しかし、十分な収益性にはほど遠い。ネット上では、新聞社のニュースサイトも、紙媒体の没落を補う存在になっていない。広告依存型では、多くのユーザーを持つ巨人ヤフーが独り勝ちの様相になっているのだ。

では、どうすれば、生き残ることができるのか。

ネット上のビジネスモデルに詳しいインヴィニオ取締役の高井正美さんは、将来的には、コンテンツを有料化せざるを得ないと指摘する。

「広く大衆に訴えることができるコンテンツなら、広告としてペイするのでスポンサーが付きます。しかし、顧客の好みが分散して、何千万人が見るようなコンテンツは成り立たなくなっており、広告モデルが崩壊しています。そんな中でバラエティのような低予算番組を量産すれば、コンテンツがチープになって次第に飽きられていくでしょう。いずれは、よいものを作ってお金をもらう課金モデルに転換せざるを得なくなります」

消費者全体のマスマーケットには無料化モデルが当てはまっても、限られた消費者のニッチマーケットには有料化モデルが合うという。広告効果が得られないため、有料化で制作費を回収せざるを得ないからだ。いわば、視聴料を取るBS、CS放送のようなあり方だ。

一方、テレビ局や新聞社では、ビジネスモデル転換への動きは鈍いようだ。日本テレビの氏家議長は、東洋経済のインタビューで、広告減収の原因について、流通業界の寡占化で大衆向けの広告の重要性が低下しているため、などと説明。ネット広告も衰退しつつあり、テレビ局はどれだけよい番組を作れるか本業回帰が重要だと主張している。

J-CASTニュースより引用

テレビ・新聞は、ご存知の通り広告収入だけでは、赤字です。
ビジネスモデルを転換する以前に、捏造・過度の内閣批判・不公平な報道をやめる方が先です。
真実をきちんと報道すれし、変なことを言う、コメンテータの出演を控えれば、好いだけだと思いますけどね。

少なくとも、新聞は、全社部数減ではなく、新聞社の中で、一番マシである、
産経新聞は、部数を増やしているそうです。


だから、一概に、駄目になっているのではなく、真実を報道せずに、すぐに、捏造・偽造するから

『取らない、見ない』
のでは、ないかと思います。

インターネットなどで簡単に情報が手に入る時代に、そんな『ウソ』は、すぐにばれます。

だから、いっそう『見ない・取らない』と言いう、悪循環になるのではないでしょうか。

テーマ : マスコミのニュース   ジャンル : ニュース

tag : マスゴミ マスコミ

2009/01/28 Wed  19:11
100万人の署名運動へ!

【対馬が危ない!】JCI、100万人署名運動へ 新法制定など要望
2009.1.28 16:47


長崎県対馬市が経済不況で過疎化が進み、韓国資本が一部不動産を買収するなどしている問題で、日本青年会議所(JCI、安里繁信会頭)は28日までに、来月7日から、新法制定などを求める署名運動を全国規模で展開することを決めた。

 署名運動は、「私たちの領土(いえ)は私たちで守ろう」をスローガンに、「北方領土返還及び竹島の解放の要望」と「国境・離島を守るための政策の策定の要望」の2点について、全国の会員を動員、100万人を目標に、駅前やショッピングセンターなどで行う。期間は今年9月23日までで、集まった署名は10月上旬、首相や政府関係機関に提出する方針。

 JCIでは、署名運動を対馬市を守るための運動につなげたい方針で、署名運動と連動して、2月から毎月1回、現地調査を行うほか、5月には同市で全国から会員を動員して講演会を開くことにしている。

 JCIの国防問題検証委員会の時忠之委員長は、「現在の離島振興法だけでは対応できないところまできている。領土問題を明確にし、国境・離島に住む住民を守るためには、国の政策として新法の制定が必要」と話している。

産経ニュースより引用

対馬は、韓国に不法占拠されている竹島とは、異なり日本人が住んでいるので、韓国資本の侵略が、肌で感じることができるのでしょう。

北方領土も日本の領土、竹島も日本の領土、尖閣諸島も日本の領土!

支那、コリア、ロシアからの侵略から、
政治家は、『日本の領土は、日本のもの』と、言う態度で、
日本の領土と国民を守れ!


関連記事
2009年01月15日 日本の領土を守れ!

テーマ : 憂国ニュース   ジャンル : ニュース

tag : 日本の危機 対馬 竹島 北方領土 尖閣諸島

2009/01/24 Sat  11:37
不透明な政治資金に透明にせよ!

民主の国会戦略に打撃も 山岡氏の不透明資金発覚
2009.1.24 00:26


民主党の国会対策の司令塔である山岡賢次国対委員長の不透明な資金問題が23日浮上し、党内に動揺が走った。与党側が攻撃を強める余地もあり、今国会の主戦場となる平成21年度予算案の審議を目前に控え、出ばなをくじかれた形だ。山岡氏自身は「問題ない」として乗り切る姿勢をみせているが、説明責任を十分に果たしているとはいえないのは事実。小沢一郎代表の側近だけに、この問題の行方が党に打撃を与える可能性は捨てきれない。

 山岡氏は23日午前、自宅にこもり、電話などで関係者らと対応を協議した。その結論が、「政治的にも法的にも適性に対処し処理している」とするコメントを出すことだった。

 この問題を記者団に聞かれても無言のまま。同日午後、4野党国対委員長会談後に国会内で行った記者会見でも、冒頭に2分ほど会談内容を説明しただけで、質問を受け付けずに足早に退室した。記者にICレコーダーを突きつけられても無視を決め込んだ。

 山岡氏は民主党最高幹部の「5人衆」に数えられているだけに、昨秋以来、自民党からマルチ商法関連業界との関係も追及されてきた。不透明資金の問題はこれに追い打ちをかける形となり、党内から「国会運営に影響が出かねない」(中堅)との声が上った。

この問題をめぐっては栃木県真岡市の福田武隼市長が23日の記者会見で、平成13年の市長選で山岡氏の当時の公設秘書らに手伝ってもらった見返りに2年間で約400万円の報酬を要求されたと主張した。

 これに対し、山岡氏はコメント文で「市長の所有する病院の土地買収問題の弁護士代などの諸経費だったと聞いている。当選後、政敵となった市長サイドの虚言であり、近々行われる真岡市長選への悪質な選挙妨害としか考えられない」と反論した。

 自身の口で説明しない山岡氏の狙いは「嵐の過ぎ去るのを待つことだ」(周辺)というが、与党からは「黙っているのは後ろめたいからだ」(自民党中堅)という声も漏れる。

 真岡市長からの入金について民主党関係者は「違法性はなく、選挙活動の報酬だとしても、ただの『セコい話』というだけ」とみている。だが、振込先だった都内の学習塾経営会社については「ペーパーカンパニーだった場合、与党に徹底追及されるのではないか」(幹部)との懸念が広がっている。この会社の口座にマルチ商法関連業者から「花代」10万円が振り込まれ、返金した経緯もある。

 民主党の鳩山由紀夫幹事長は記者会見で、「党の問題というよりも個人の問題だ」としつつも「疑惑が多少でもあるとすれば、晴らす努力をしなければならない」と注文をつけた。


 自民党の細田博之幹事長は「事実関係について確認していないが、公人として十分な説明をすべきだ」と述べ、山岡氏の出方を注視する考えだ。

産経ニュースより引用

テレビを中心としたマスゴミが果たして、
どの程度報道してくれるのでしょうか?


自民党のネガキャンは、盛んでも、民主党のネガキャンは、連日連夜報道しないでしょうね。

こうなれば、公平性、中立性、真実を報道して、いないと言っていいでしょう。
これでは、一方通行の新聞は、読まれず、テレビは、見られずに、赤字になって当然です。

テーマ : 民主党   ジャンル : 政治・経済

tag : マスゴミ 民主党 偏向報道 マスコミ

プロフィール

ゆきかぜ

Author:ゆきかぜ
日本は、とてつもなくいい国です。

平成20年8月末日より、ブログを始めました。
書き物が得意じゃない上に、未熟ですが、
何とぞ、よろしくお願いします。
●影響を受けた人
清水馨八郎、高校時代の世界史の先生
●好きな4文字熟語
「常在戦場(じょうざいせんじょう)」
「臥薪嘗胆(がしんしょうたん)」
●尊敬する人
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●嫌いなもの
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●好きなもの
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